冬の電力供給が厳しい見通しだとして、政府は12月1日から無理のない範囲での節電協力を呼びかけています。ダイキン工業は12月5日、全国530名の20歳～60歳代の男女を対象に行った「節約・節電に関する実態調査」の結果を発表しました。また、合わせて節電に役立つエアコン暖房の簡単節約術を紹介しています。

調査は2022年11月24日～11月25日に、オンラインアンケート（スマートフォンリサーチ）で実施。まず、物価高や電気代の上昇によって家計への負担増加を感じているかを尋ねた質問では、負担増加を「とても感じている」が56.6％、「少し感じている」が35.9％と、計9割以上が家計への負担増加を感じていると回答しました。

  • 「物価高や電気代の上昇によって、家計への負担増加を感じていますか？」を尋ねた結果

節約・節電のために実際に行っている具体的な工夫を聞いたところ、「使わない照明や家電の電源を消すようにしている」が46.6％と最も多く、次いで「特売の商品を買ったり、品数を減らしたりしている」が42.5％、「外食の頻度を減らしている」が38.9％と続きました。

  • 「節約・節電のために、どんな工夫をしていますか？」を尋ねた結果

また、冬に使用する暖房器具は何かを尋ねた質問では、75.1％が「エアコン」と最多。続いて30.4％が「石油ファンヒーター／ガスファンヒーター」、25.9％が「電気ストーブ」、21.1％が「電気こたつ」、19.3％が「電気カーペット」という回答になりました。

  • 自宅で使用している暖房器具を尋ねた結果

このほか、この冬に光熱費節約のため暖房器具の使い方を工夫しようと思うか尋ねた質問では、85.2％が「工夫しようと思う」と回答。一方、「工夫しようと思わない」と回答した14.8％に、その理由を尋ねたところ、「節約よりも快適性を重視して生活したいから」が38.2％と最も多く、次いで「特に理由はない」が25.0％、「効果がわかりづらい／効果が小さいと感じるから」が17.1％と続く結果になりました。

  • 暖房器具の使い方を「工夫しようと思わない」理由を尋ねた結果

具体的にどうすればいい？ エアコン節電術を紹介

ダイキンでは、家計負担軽減のためのエアコン節電術として次の6つを紹介しています。

  • 設定温度を下げる

ダイキンによると、エアコンの設定温度を1度下げると、約10％の節電につながるとのこと。健康的な暮らしをする上での最低限の温度とされている室温18度（設定温度ではなく、部屋の室温）以上をめやすに温度調節し、寒い場合は厚着などで対応することを推奨しています。

  • 湿度を保ち体感温度を上げる

部屋の湿度目安は40％～60％で、湿度が40％を下回るとウイルスが活発化したり、60％を超えるとカビやダニが繁殖しやすくなったりするといいます。湿度を保って体感温度を上げることで、エアコン設定温度の上げ過ぎを抑えられるとしています。

  • 部屋の空気を撹拌し、設定温度の上げ過ぎを抑える

部屋の暖かい空気は上昇し、冷たい空気は下降するため、部屋の上部に設置されているエアコン（室内機）の温度センサーは、暖められた天井側の空気が設定温度に到達すると、床側が暖かくなっていなくても運転を弱めてしまいます。このため、サーキュレーターや空気清浄機、扇風機などで空気を撹拌し、温度ムラを抑えることが推奨されています。

  • こまめなオンオフを避け、短時間の外出は「つけっぱなし」にする

エアコンは、寒い部屋を一気に暖めるときに多くの電気を使うため、設定温度を維持しているときは、寒い部屋を暖める場合と比べ、少ない消費電力で済みます。「部屋が暖かくなったらエアコンを止め、寒くなったら再びスイッチを入れる」といったこまめなオンオフは、かえって電気の無駄遣いになる場合があるとのこと。「部屋にいる時はスイッチの入切を控え、エアコンの温度調節機能に任せるのがおすすめ」だといいます。

  • 室内機のフィルターを掃除し、風の通りをよくする

エアコンの埃をそのままにすると風の通りが悪くなり、消費電力の増加につながります。また、埃を放置することで、埃がエアフィルターの内側に入りやすくなり、熱交換器の汚れやドレン配管の詰まりといった故障につながる場合があるとします。

  • エアコンの省エネ性能を意識し、環境負荷や電気代を把握する

エアコンは機種によって省エネ性が異なります。省エネ性が高いほど年間にかかる消費電力量が抑えられ、電気代が代わってくるため、カタログなどで省エネ性能を確認しておくと、次の買い替え時に電気代の観点からエアコンを選べるとしています。

なお、省エネ性の高さは「通年エネルギー消費効率（APF）」や「省エネ基準達成率」が目安。年間にかかるおおよその消費電力量は「消費電力量期間合計（年間）」が目安で、これに新電力料金目安単価である「31円」（公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会による）を掛けると、大まかな年間の電気代が算出できます。