いまからちょうど100年前となる1924年（大正13年）に、NECは、無線事業の第一歩を踏み出した。
1924年2月に、無線事業に関する詳細な計画案が取締役会に提出されて承認。まずはWEからラジオ放送装置を輸入することから事業を開始した。1925年にNHKの東京放送局および大阪放送局に納入したのが、NECにとって、最初の無線ビジネスである。その後も、各地の放送局にラジオ放送装置を納入。さらに、ラジオ放送装置の国産化にも着手し、そこでも成果をあげていった。ラジオ放送装置は、その後につながるNECの無線事業の起点となっている。
このとき、無線事業を牽引していたのが、「日本の無線電信技術の始祖」と呼ばれる松代松之助氏だ。世界で初めて電波式無線電信を実用化した人物であり、1905年に、「電話のNEC」に入社したことが話題を集めていた。当時はまだ無線機がようやく注目を集めたころであり、NECはこのときから無線に強い関心を寄せ、最高の布陣で研究に取り組んでいたのだ。実は、無線事業の最初の計画書も、松代氏によってまとめられている。
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「日本の無線電信技術の始祖」と呼ばれた松代松之助氏
国産FAXの第1号機を完成へ、「有線優位」から無線進出への道程
だが、すぐに無線事業をスタートできたわけではなかった。当時は、WEの経営方針に基づき、無線への進出が難しかったこと、創業者の岩垂氏自らも、電話事業での成功経験をもとに、「有線優位」の認識を強く持っていたからだ。しかし、1923年10月の関東大震災により、災害時にも活躍する無線通信に注目が集まり、ラジオ放送に対する世の中の期待が膨れ上がっていた。その動きが、NECを無線事業に進出させる後押しとなった。
NECは、無線事業への参入にあわせて、1920年に設置した技術部のなかに、新たに無線実験室を設置。約80平方メートルの仮建設物を建て、WEが持つ世界最大出力を持つラジオ放送装置を導入し、各種実験を行っていた。有線から無線へと技術が転換するなかで、技術部も無線への対応を図っていったのだ。
その一方で、同社技術部は、1927年の組織改正で、その役割を大きく変えた。
それまでは、WEが持つ特許の管理や、進化が激しいWEの技術を検証し、理解することが役割となっていたが、「WEが作ってないものを作りたい」という新進気鋭の技術者たちにより、電話機以外の分野での自主研究がはじまっていったのだ。
その取り組みのなかで生まれたのが、1928年に完成させた国産FAXの第1号機「NE式写真電送装置」であった。
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NE式写真電送装置の開発を指揮した丹羽保次郎氏(左)と小林正次氏(右)。前にあるのがNE式写真電送装置だ。1928年の写真
Nippon Electricの頭文字であるNEを冠したように、NECの独自技術によって開発した同装置は、同社の技術力を世の中に知らしめるエポックメイキングな製品となった。
NE式写真電送装置は、1927年に技術部に設置された伝送科が担当し、開発を進めていったものだ。
そのNE式写真電送装置が世界的に注目を集めたのが、1928年11月に、京都で行なわれた昭和天皇即位の大典であった。
京都から東京に、いち早く、鮮明な写真を伝送し、新聞に掲載することが求められており、日本の大手新聞各社が、欧米で実用化が始まっていた写真電送装置の採用を検討していたのだ。
NE式写真電送装置の導入を最初に決定したのは、東京日日新聞社（毎日新聞社）であった。
当初、欧州メーカーの製品を導入することを決定し、テスト段階まで進んでいたが、その結果、画像が崩れて使いものにならないことがわかり、「毎日新聞社は冒険を犯して」（NEC70年史より）、NE式写真電送装置を導入したのだという。
だが、結果はいい意味で想定外だった。NE式写真電送装置は、欧米メーカーの装置よりも、高速で、鮮明な写真を電送。紙面には鮮明な画像が掲載されたのだ。この成果を知った朝日新聞社や同盟通信社もその後に相次いで同装置を導入。逓信省も、東京－大阪間の公衆写真電報にNE式写真電送装置を採用するなど、日本においては独占状態となった。
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昭和天皇即位の大典の電送写真
当初は有線方式だったが、1929年には無線方式を開発。満州やベルリン、ロンドンとの実験でも良好な結果が得られたという。
NE式写真電送装置は、日本の電気通信機業界において、純国産品が輸入品を圧倒した最初の製品ともいえ、日本の技術者たちに大きなインパクトを与えるとともに、勇気も与えた。なかでも、この出来事を目の当たりにしたNECの若い技術者たちは大きな刺激を受け、同時に、NECが、WEの技術の模倣や追随から脱却し、独自技術の開発へと進む機運が一気に高まるきっかけにもなったのだ。
「本日は晴天なり」の一方で強まる戦時色、歴史の濁流のなかのNEC
無線事業をスタートした当時、NECが取り扱うもうひとつの製品が脚光を浴びていた。それは、放声装置である。会場の場内アナウンスなどに使用される拡声用音響装置のことで、WEのマイクロフォンの国内販売権を持つNECが、この分野では独占的な地位を占めていた。
1924年に竣工した明治神宮外苑競技場および甲子園球場に納入。その後も、貴族院および衆議院の両院への納入のほか、各帝国大学や各鉄道局、帝国ホテルや東宝、日劇、高島屋、白木屋（東急百貨店）などにも納入した。この放声装置のテストの際に、東京駅では、「コンニチハセイテンナリ」という言葉が使われた。その後、マイクテストでは定番として使われてきた「本日は晴天なり」の原型となる言葉で、NECが初めて使用したのである。
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NECの放声装置。「コンニチハセイテンナリ」の言葉を生み出した
語呂の良さとともに、音量のビリツキがテストできる「コ」、無音や余韻、ノイズを検証する「ン」、音声の明瞭度を確認できる「ニチ」、「イ」が含まれており、マイクテストにおいては、理にかなった文言であった。
昭和に入ると日本の政情は変化しはじめ、戦時色が強まり、広まりつつあった排外思想は外資系会社圧迫運動へと転化しはじめるなど、日本初の外資系企業として設立したNECを取り巻く環境にも変化の兆しが見られ始めた。
すでに、親会社であるWEは、海外事業の統括をIWE（インターナショナル・ウエスタン・エレクトリック）に移管。同社がITT（インターナショナル・テレホン・アンド・テレグラフ）に買収されて、社名はISE（インクーナショナル・スタンダード・エレクトリック）となっていた。
NECは、市場環境や政情の変化を捉えながら、1920年に、住友電線製造所（住友電工）と資本提携するとともに、NECの電話用重信ケーブル事業を住友電線に譲渡するなど、住友財閥との関係を強化。そのなかで、NEC創業者である岩垂邦彦氏は、住友にNECの経営委託を行う構想を固めていった。
NECの業績は、昭和に入ってから、不況の襲来や、同業他社との競争の激化、逓信省との接触の不円滑、外資系会社の排斥気運などによって低迷しはじめており、受注は半減する状態にまで陥っていた。時代の変化のなかで、岩垂氏には、経営者としての次の一手が求められていた時期でもあった。
また、親会社のISEも、自らが過半の資本を持つ体制を維持しながら、日本での事業を継続することに大きな不安を抱いていた。ISEでも、このころから、日本の大企業に任せる間接経営を模索しはじめていたという。
ISEにとっても、重信ケーブル事業などでの関係を通じて信頼関係があった住友に、資本提携をはじめとした打開策を提案するのは当然のことであったといえるだろう。会長に退いていた岩垂氏もその考えは同じであり、NECの経営を、住友に委託するという構想をISEに進言していた。
ISE、住友、NECの三者が協議した結果、1932年に、ISEが保有する株式を住友合資会社が取得。住友の出資比率を14.1%に引き上げるとともに、NECの人事権や、社内方針に関する諸決定の最終的責任も、住友が負うという内容で新たな資本提携が結ばれたのだ。
だが、このとき、ISEの持ち株比率は9%減少したものの、依然として50%を占めていた。逓信省の購買規定では出資比率が50%までであれば、外国会社とはみなさないため、このルールに従って限界ぎりぎりの出資比率を維持した。つまり、ISEは、NECに対する潜在的支配力を有していることに変わりはなかったのだ。
しかし、日本の政情が緊迫し、軍部の力がますます強まるなか、ISEは、さらに出資比率の引き下げを決定せざるを得なかった。
海外資本比率が高い企業からの調達を避ける動きがさらに顕在化すれば、NECの事業は完全に頭打ちになる。また、NECは、満州事変の勃発にあわせて三田工場が陸軍の監督工場に指定され、その後芝浦工場は陸軍の管理工場に、玉川向工場が陸軍と海軍共同の管理工場に指定されており、経営や事業場運営に関する重要事項については、軍部の管理監督下にあるという状況だった。
そこで、三者は検討を進めた結果、1938年の契約でISEの出資比率を36.9%に減らし、住友系の出資比率を31.1%に高めることになったのである。
ところが、政情はさらに深刻化していった。
1941年、NECは、出資比率を維持したまま、資本金3000万円を、5000万円に増資することを決定したが、日米間の関係が悪化しはじめたこともあり、外国為替管理法による制限が強化。ISEは、新株の割当を引き受けることができないという事態に陥ってしまったのだ。そこで、住友本社は、この分を一時的に肩代わりしたが、その結果、ISEの出資比率は19.7%に減少し、住友本社は46.1%の株式を持つことになったのである。外資系企業でスタートしたNECの経営権が、初めて日本側に移ったのがこのときである。
しかも、この年の12月、太平洋戦争が勃発。政府の敵産管理法の公布によって、ISEの所有持株を敵産として処分し、ISEとの資本関係は一時中断。同時に、戦時中のNECは、住友本社の統括下で経営が進められることになったのだ。
戦時の住友入り、戦後の財閥解体、再出発の「日本電気」へ
1943年2月、戦局が重大化するなか、住友本社は、NECを、直系会社を意味する連繫会社に指定。あわせて社名を住友通信工業に変更した。さらに、戦争下では、NECのすべての工場が軍需工場に指定され、無線機器やレーダー、水中聴音機、超音波機器、真空管、搬送機器などを製造。軍による統制を全面的に受けることになっていった。住友通信工業時代のNECは、軍需会社としての役割を担っていたといえる。
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戦時中の社内報。日本電気から社名を変更していた時代のもので、タイトルは「住友通信工業産報」となっている
1945年8月の終戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によって発表された財閥解体および財閥資産凍結により、住友本社の解体が決定。住友の連繫会社として制限会社に指定された住友通信工業では、平和産業への転換をベースに企業再建に向けた取り組みが始まっていった。
その第一歩が、1945年11月30日の定時株主総会によって決定された「日本電気」への社名復帰であった。住友通信工業は2年9カ月という短い期間、使われただけだった。
なお、1950年には、ISEとの技術提携および販売協定が改めて締結され、これをもとに、NECは、世界水準の電子技術や通信技術を、戦後のわずかな期間で習得し、戦中の遅れを取り戻すことに成功した。そして、1949年には、戦前と同じく32.8%の株式をISEが取得する資本関係が確立された。
