DappRadarが発表した定量分析レポートは、デジタル資産の世界的採用を示す、多数の行動に関する市場指標を明らかにした。

同レポートでは、特に米国におけるWeb3とメタバースセクターに対するポジティブなセンチメントが報告されたほか、紛争勃発後にウクライナとロシアで仮想通貨に対する関心が反動的に上昇したこと、よく知られるヨーロッパ全体のガス価格高騰がインフレ指標に影響を与えたことが報告されている。

グラフの統計では、通貨デフレ時に見られる不利な経済状況と仮想通貨に対する関心の間に高い相関があり、仮想通貨が投資ヘッジとして機能する可能性が示唆されている。

過去10年間にブラジルレアル（BRL）が米ドルに対して217.65%暴落したことが、今後1年以内にデジタル資産の購入を検討すると証言する参加者の45%に影響を与えていることが報告されたほか、インドでは自国通貨ルピー（INR）が58.58%暴落したことを受け、仮想通貨に対する関心が40%上昇したことが確認されている。

「Web3メタバースのソーシャルメディア指標が高い国」のカテゴリーでは、米国（2.2点）が最も高く、インドネシア（1.4点）、インド（0.6点）が続いた。イギリスは0.3で7位だった。

Decentraland（MANA）、The Sandbox（SAND）、Somnium Space（CUBE）、Robloxなどの主要メタバースプラットフォームの多くは、米国からユーザー基盤の大部分を獲得している。

「グッチ、ドルチェ、バーバリーなどのファッション大手はNFTグッズを発売し、ナイキやアディダスはWeb3の主要ブランドと提携した。HSBCとJPモルガンはThe SandboxとDecentralandにバーチャルブースを開設する予定だ」

分散型金融（DeFi）市場全体でロックされた総価値（TVL）は、本稿執筆時点で2000億ドル弱に増加したにもかかわらず、1月中旬にピークを記録して以来、取引量は着実に減少し続けてきた。

同様に、同レポートは「業界のTVLは、Terra（LUNA）、Solana（SOL）、Avalanche（AVAX）のホリスティックで高速なエコシステムの急増を受けて回復している」と記している。

この成長を示す代表的な指標は、ネットワークに移行したデベロッパーの数だ。下の図が示すように、Terraは前年比で313%増、SolanaとNear（NEAR）はそれぞれ307%と291%の流入を記録している。