24日に仮想通貨市場が大暴落する中、一部の業界幹部がビットコイン（BTC）がデジタルゴールドであることを疑問視した。しかし、他の専門家は今のところ、マイクロストラテジーなどの大口投資家がキャッシュアウトするまでデジタルゴールドの物語を支持し続けているようだ。

オンチェーン分析を手掛けるクリプトクオントジュ・ギヨンCEOは24日、「重要なオンチェーン活動」を観測していないことを報告した。

同氏によると、オンチェーン取引でビットコインを購入した機関投資家は、まだ保有株を売却していないようだとし、「アルゴリズム取引ボットを動かす機関投資家は、BTCをハイテク株だと考えている」と付け加えた。

「むしろマイケル・セイラー（マイクロストラテジーCEO）がビットコインを売るまで待ちたい」と述べ、今のところまだデジタルゴールドの物語を支持していると付け加えた。

「私たちはオンチェーンを通じてクジラの売り活動を先取りして検出することができると信じている。私が言いたいのは、これらの機関がビットコインを保有している限り、デジタルゴールドの物語はまだ有効であるということだ」

23日、仮想通貨取引所ルノの企業開発担当副社長ヴィジャイ・アヤール氏は、ビットコインをデジタルゴールドと呼ぶことに疑問を呈し、BTCをデジタルゴールドと考えるのは時期尚早であると主張した。

既報の通り、マイクロストラテジーは世界最大のビットコイン投資家の1つで、2022年1月31日時点で12万BTC以上を所有している。2021年11月に69,000ドルを超える高値から40,000ドルを下回るまで急落したにもかかわらず、同社はビットコインの購入を続けている。

マイクロストラテジーが、ビットコインを準備金とする戦略をすぐに放棄する気配はない。セイラー氏は、23日に、紛争によって引き起こされる不確実性は、「純粋なデジタルエネルギー」に投資することの利点を強調するだけであると主張した。